7月5日地震は何時にどこで起きる？予言の内容とは
「7月5日に大地震が起きる」「朝4時18分に南海トラフ地震が発生する」といった情報が、SNSやTikTokを中心に再び広がっています。
ですが、現時点で**「何時」「どこ」で地震が発生すると断定できる科学的根拠はありません。**
最近は全国で地震が相次いでいることもあり、不安になる気持ちはよく分かります。
仕事柄、システム障害の原因調査をする機会が多いのですが、人は不確実な状況になるほど「原因を一つに結び付けたい」という心理が強くなります。
今回の「7月5日地震説」も、その心理とSNSの拡散力が重なった典型例だと感じています。
では、なぜ「何時」や「どこ」まで具体的な話が広まったのでしょうか。
まずは噂の発端から見ていきます。
「7月5日朝4時18分」はどこから広まった？
最初にお伝えすると、「7月5日朝4時18分」という時刻に公的な根拠はありません。
この時間は、SNSやTikTok、動画投稿サイトなどで繰り返し引用されるうちに独り歩きしたものです。
実際には、たつき諒さんの漫画『私が見た未来 完全版』に「午前4時18分に巨大地震が起きる」と明確に書かれているわけではありません。
ところが、動画の切り抜きや考察投稿が拡散される中で、
- 朝4時18分
- フィリピン沖
- 南海トラフ
- 日本列島が3分の1沈む
など、複数の情報が混ざり合い、一つの「もっともらしいストーリー」として広まってしまいました。
システムエンジニアの仕事でも、「最初は小さな仕様変更」が、何人もの手を経由すると全く別の仕様になってしまうことがあります。
SNSもそれと少し似ています。
一人が推測を書き、それを別の人が断定口調で紹介し、さらに動画で拡散される。
気付けば「誰かが言っていた話」が「事実」のように見えてしまうケースは珍しくありません。
だからこそ、「情報の出どころはどこなのか」を確認する習慣はとても大切です。
私が見た未来に書かれていた予言の内容
今回の騒動のきっかけになったのは、漫画家・たつき諒さんの著書『私が見た未来 完全版』です。
話題になったのは、「本当の大災難は2025年7月にやってくる」という一文でした。
さらに、日本とフィリピンの中間付近の海底で大きな異変が起こり、巨大津波が発生するという内容が紹介されたことで、一気に注目を集めます。
発売当初は都市伝説好きの間で知られる程度でしたが、東日本大震災を予言していたのではないかという口コミが広がり、SNSを中心に爆発的な話題となりました。
その後、「2025年7月5日」という日付だけが切り取られ、「この日に日本で大災害が起きる」という情報へと変化していきます。
ところが、その後のたつき諒さんの発言では、**「夢を見た日が、そのまま出来事が起きる日ではない」**という趣旨が説明されています。
つまり、日時を断定する意図ではなかったということです。
実際、2025年7月5日にはSNSで「日本滅亡」がトレンド入りするほどの騒ぎになりましたが、予言されたような巨大災害は発生しませんでした。
仕事でシステムの障害解析をしていると、「一部だけ正しかった情報」が独り歩きする場面を何度も見てきました。
今回も似た印象があります。
元の内容よりも刺激的な部分だけが切り抜かれ、それが何度も引用されることで、本来とは違う意味として受け止められてしまったのでしょう。
情報が拡散されるスピードが速い時代だからこそ、「誰が言ったか」だけではなく、「実際にはどう書かれていたのか」まで確認したいところです。
続いて、「何時」「どこ」という話に科学的な根拠があるのかを見ていきます。
何時・どこで地震が起きるという根拠はある？
答えからお伝えすると、現在の科学では地震が起きる日時や場所を正確に予知することはできません。
これは気象庁も繰り返し説明している内容です。
「7月5日朝4時18分」
「○○県沖で巨大地震」
「南海トラフが必ず発生する」
このような投稿がSNSで流れていても、それを裏付ける科学的なデータは確認されていません。
地震はプレート運動によって発生しますが、プレート内部に蓄積されたエネルギーがいつ限界を迎えるかまでは、現在の観測技術では予測できないのが実情です。
最近は岩手県沖や宮崎県、山梨県、茨城県などで比較的大きな地震が続いています。
そのため、「何かの前触れではないか」と考える人が増えているのも事実です。
ただし、地震活動が活発だからといって、「7月5日に巨大地震が起きる」と結び付けられるわけではありません。
ここは切り分けて考える必要があります。
40代になると、阪神・淡路大震災や東日本大震災をリアルタイムで経験してきた世代でもあります。
「あの時も前兆があった」という話を耳にすることがありますが、多くは後から振り返って結び付けられたものです。
人間は出来事が起きた後に、「そういえばあれが前兆だった」と意味付けをしてしまう傾向があります。
心理学では「後知恵バイアス」と呼ばれる現象ですが、災害時にもよく見られます。
だからこそ、不安なときほどSNSよりも、気象庁や自治体など信頼できる情報を優先して確認することが大切です。
1年ズレ説とデマ・たつき諒さんの予言を検証
2025年7月5日に「大災難が起きる」という噂は結果的に外れました。
ところが2026年に入り、全国で地震が相次いだことで、「実は1年ズレていたのでは？」という新たな説がSNSやTikTokで急速に広がっています。
ただ、この「1年ズレ説」を裏付ける客観的な証拠はありません。
むしろ、予言が外れた後から条件を変更して当てはめている状態に近く、科学的な検証とは別の話として考える必要があります。
では、なぜここまで拡散してしまったのでしょうか。
2025年7月5日の騒動を振り返る
2025年7月が近づくにつれ、「7月5日に日本が滅亡する」「東日本大震災の3倍の津波が来る」といった投稿が爆発的に増えました。
YouTubeでは考察動画が次々と公開され、TikTokでも切り抜き動画が大量に投稿されます。
海外にも情報は広がり、香港では訪日旅行を控える動きまで報じられました。
ここまで社会現象になった理由は、「予言」だけではありません。
- 地震が頻発していたこと
- 南海トラフ地震への関心が高かったこと
- SNSのおすすめ機能で似た動画ばかり表示されたこと
こうした複数の要素が重なった結果、大きな話題へ発展したと考えられます。
システムエンジニアとして感じるのは、SNSのアルゴリズムは「真実」を広げる仕組みではなく、「反応される情報」を広げる仕組みだということです。
一度でも地震関連の動画を見ると、次々と似た動画が表示されます。
すると、「みんなが同じことを言っている」と錯覚しやすくなります。
実際には同じ情報が何度も表示されているだけなのですが、人間の脳は情報量が多いほど信頼してしまう傾向があります。
だからこそ、トレンド入りしていることと、内容が正しいことはイコールではありません。
2025年7月5日は何事もなく過ぎましたが、その経験が新たな噂を生むきっかけにもなってしまいました。
次は、「1年ズレ説」がどのように生まれたのかを見ていきます。
なぜ「1年ズレ説」がSNSやTikTokで拡散したのか
2026年6月以降、日本各地で比較的大きな地震が続きました。
宮崎県、岩手県沖、山梨県、茨城県などで震度5クラスの揺れが相次ぎ、海外ではベネズエラでも大きな地震が発生しています。
こうした状況を見て、
「去年じゃなく今年だったのでは？」
「予言は1年ズレていただけでは？」
という投稿が増え始めました。
TikTokでは短い動画ほど最後まで見てもらいやすいため、
「7月5日 朝4時18分」
「今年こそ本当」
「まだ終わっていない」
といったインパクト重視の内容が目立ちます。
一方で、その根拠まで説明している投稿は決して多くありません。
SNSでは短い文章ほど拡散されやすい反面、背景や前提条件が省略されやすい特徴があります。
仕事でも仕様書を一文だけ切り取ると、まったく違う意味になることがあります。
SNSも同じで、一部分だけを見ると強いメッセージに感じても、元の情報を読むと印象が変わるケースは少なくありません。
「多くの人が投稿しているから本当だろう」
そう考えたくなる気持ちは自然ですが、情報の数と信頼性は別問題です。
特に災害に関する情報は、不安な心理が判断力を鈍らせることもあります。
冷静さを保つことが、結果的に自分や家族を守ることにつながります。
続いて、たつき諒さん自身はこの騒動についてどのように説明しているのかを確認してみましょう。
たつき諒さん本人が語った予言の真意
たつき諒さんは、その後出版した書籍などで、「夢を見た日」と「出来事が起きる日」は同じではないという趣旨の説明をしています。
また、防災意識が高まったこと自体は前向きに受け止めながらも、特定の日付だけが独り歩きしてしまった状況については、本来の意図とは異なるという考えを示しています。
つまり、「2026年7月5日に変更された」「1年ズレていた」といった発言をたつき諒さんが行った事実は確認されていません。
現在SNSで広がっている「1年ズレ説」は、ネットユーザーによる推測や考察が中心です。
この点は混同しないよう注意したいところです。
災害への備えはとても重要です。
一方で、「予言が当たるかどうか」に振り回されるよりも、「いつ起きても対応できる準備」をしておく方が現実的ではないでしょうか。
システム障害も、発生日時は誰にも予測できません。
だからこそ、バックアップや復旧手順を整えておきます。
地震への備えも考え方はよく似ています。
起きる日を当てるより、起きたときに困らない準備をしておく。
その積み重ねこそが、本当の意味での防災につながると感じています。
気象庁は7月5日地震をどう見解している？
「7月5日に巨大地震が起きる。」
「朝4時18分に南海トラフ地震が発生する。」
こうした投稿を見かけると、不安になって検索してしまう人も少なくありません。
ですが、気象庁は一貫して**「日時や場所を特定した地震予知は、現在の科学ではできない」**と説明しています。
つまり、「7月5日」「午前4時18分」「○○県沖」といった情報を裏付ける公的なデータは存在しません。
もちろん、日本は世界有数の地震多発国です。
大きな地震がいつ起きても不思議ではありません。
ただし、それは「予言が当たる」という意味ではなく、「日頃から備えておくべき国」という意味です。
ここは混同しないようにしたいところです。
システム開発でも「障害はいつか起きる」と考えて設計します。
だからといって、「○月○日の○時にサーバーが落ちます」と言い切れるエンジニアはいません。
地震も同じで、「起こる可能性」と「日時を当てること」はまったく別の話なのです。
それでは、気象庁がなぜここまで慎重な表現を続けているのかを見ていきます。
気象庁が「日時・場所を特定した地震予知は不可能」とする理由
現在の地震観測技術では、プレートの動きや地殻変動は観測できます。
しかし、「○月○日の○時○分に、○○で地震が起きる」と断定できるレベルには至っていません。
気象庁も記者会見などで、
日時・場所・規模を特定した地震予知は、現在の科学ではできない。
という趣旨の説明を繰り返しています。
これは「地震研究が進んでいない」という意味ではありません。
むしろ、日本は世界でもトップクラスの観測体制を持っています。
全国に設置された地震計やGPS観測網によって、地殻変動は24時間体制で監視されています。
それでも、プレート内部に蓄積されたエネルギーが、いつ限界を迎えるのかは分からないのです。
システム監視でも似たような経験があります。
CPU使用率やメモリ使用量を細かく監視していても、「障害が何時何分に発生する」と断定することはできません。
兆候は分かっても、発生時刻までは読めない。
自然現象は、それ以上に複雑です。
だからこそ、「○時○分」という情報を見かけたら、一度立ち止まって情報源を確認することをおすすめします。
次は、多くの人が気になっている南海トラフとの関係について整理していきます。
南海トラフ地震との関係はあるのか
SNSでは、
「7月5日は南海トラフ地震の日」
という投稿も見かけます。
しかし、南海トラフ地震と7月5日を結び付ける科学的根拠はありません。
南海トラフ地震は、静岡県沖から九州沖まで続くプレート境界で発生すると考えられている巨大地震です。
政府の地震調査委員会では、今後30年以内に発生する確率を評価していますが、「7月5日に起きる」といった日時の予測は一切行っていません。
つまり、
- 南海トラフ地震は将来発生する可能性がある。
- しかし、発生日時は分からない。
この2つを分けて考える必要があります。
最近は各地で地震が続いているため、
「前兆では？」
という声もあります。
ですが、現時点では南海トラフとの直接的な関連は確認されていません。
日本列島では年間数千回もの地震が発生しています。
その中で一時的に活動が活発になる地域があること自体は珍しくありません。
もちろん油断は禁物です。
ただ、「南海トラフが来るらしい」という噂だけで必要以上に恐れる必要もありません。
正しい知識を持って備えることが、もっとも現実的な対策と言えるでしょう。
続いて、公的機関の情報をどのように確認すればよいのかを紹介します。
デマに惑わされないために確認したい公的情報
災害時は、情報のスピードが非常に速くなります。
一方で、速く広がる情報ほど正しいとは限りません。
特にSNSでは、
- 「知人から聞いた。」
- 「専門家が言っていた。」
- 「海外では話題になっている。」
このような投稿も数多く見かけます。
しかし、引用元をたどると根拠が見つからないケースも珍しくありません。
普段から確認しておきたい情報源は次のとおりです。
| 情報源 | 確認できる内容 |
|---|---|
| 気象庁 | 地震情報・津波情報・記者会見 |
| 地震調査研究推進本部 | 地震発生確率・長期評価 |
| 内閣府防災 | 防災ガイド・避難情報 |
| 自治体 | 避難所・防災マップ・災害情報 |
40代になると、「チェーンメール」が流行した時代も経験しています。
当時も「○日に大地震が来る」という内容が何度も出回りました。
媒体がメールからSNSへ変わっただけで、人が不安になる仕組みはあまり変わっていないように感じます。
だからこそ、「誰が投稿したか」よりも、「どこが発表した情報なのか」を確認する習慣を持つことが、自分自身を守ることにもつながります。
環太平洋火山帯と最近の地震は関係ある？
最近は日本だけでなく、フィリピンやインドネシア、アラスカなどでも規模の大きな地震が発生しています。
そのためSNSでは、「環太平洋火山帯で地震が連鎖している」「次は日本ではないか」という投稿も目立つようになりました。
実際、日本は環太平洋火山帯（リング・オブ・ファイア）に位置しています。
世界の活火山や大地震の多くが集中している地域なのは事実です。
しかし、それだけで「海外で地震が起きたから日本でもすぐ発生する」と言い切ることはできません。
地球規模で見れば、それぞれのプレート境界はつながっていますが、発生する仕組みやタイミングは地域ごとに異なります。
ニュースを見ていると、「世界中で揺れているから危ない」という印象を受けます。
ところが、長期的なデータを見ると、世界では毎年マグニチュード6以上の地震が100回以上発生しています。
日本に住んでいると海外の地震まで毎日のようにニュースで目にするため、「急に増えた」と感じやすいのかもしれません。
システム監視でも、一つの障害が起きると関連するログばかり目に入るようになります。
すると、「全部つながっている」と思い込みやすくなることがあります。
地震も同じで、関連しているケースもありますが、偶然同じ時期に発生しているケースも少なくありません。
では、環太平洋火山帯とはどのような場所なのでしょうか。
環太平洋火山帯（リング・オブ・ファイア）とは
環太平洋火山帯とは、太平洋をぐるりと囲むように広がる地震・火山活動が活発な地域です。
日本をはじめ、
- フィリピン
- インドネシア
- ニュージーランド
- アラスカ
- アメリカ西海岸
- チリ
など、多くの国がこのエリアに含まれています。
この地域では複数のプレートが押し合ったり沈み込んだりしているため、大きな地震や火山噴火が起きやすい特徴があります。
学校の地理で学んだ記憶がある人も多いのではないでしょうか。
つまり、日本で地震が多いのは特別な異変ではなく、もともとの地理的条件によるものです。
最近になって急に危険な場所になったわけではありません。
逆に言えば、日本で生活する以上、「地震は起きるもの」と考えて準備することが現実的な備えになります。
国内外で地震が続く理由
2026年に入ってからも、
- 岩手県沖
- 宮崎県
- 山梨県
- 茨城県
- フィリピン
- ベネズエラ
などで比較的大きな地震が発生しました。
これだけ並ぶと、「何か異常が起きているのでは」と考える人が増えるのも無理はありません。
ただ、それぞれの地震は発生しているプレートや断層が異なります。
例えば、日本周辺は太平洋プレートやフィリピン海プレートなどが関係しています。
一方、ベネズエラで発生した地震は、カリブ海プレートと南米プレートの境界によるものです。
場所も仕組みも異なるため、「ベネズエラで起きたから日本も危ない」と単純には言えません。
SNSでは世界地図を並べて「全部つながっている」と説明する画像も見かけます。
確かに見た目はインパクトがあります。
しかし、地震学では、それだけで因果関係を示すことはできません。
データは見せ方によって印象が大きく変わるものです。
仕事でもグラフ一枚だけを見ると深刻な障害に見えても、1年間の推移を確認すると通常の範囲だったという経験が何度もありました。
数字は大切ですが、切り取り方にも注意したいですね。
次は、「地震は連鎖する」という話について見ていきます。
「地震の連鎖」は科学的に証明されている？
「フィリピンで地震が起きたから次は日本。」
「海外でM7クラスが続いているから7月5日は危ない。」
こうした投稿を見ることがあります。
もちろん、大きな地震によって近くの断層が刺激され、余震や誘発地震が起きることはあります。
東日本大震災のあとにも広い範囲で地震活動が活発になりました。
しかし、それは近い地域での地殻変動が影響したケースです。
世界中の地震がドミノ倒しのようにつながるという考え方は、現在の科学では確認されていません。
海外で大きな地震が起きるたびに、
「次は日本」
と言われていますが、その多くは結果論です。
当たったケースだけが話題になり、外れたケースは忘れられていきます。
これは心理学で「確証バイアス」と呼ばれる考え方にも近い現象です。
人は自分が信じたい情報だけを集めやすく、反対の情報は見落としてしまいます。
だからこそ、「たまたま当たった」情報と、「科学的に説明できる」情報は分けて考える必要があります。
世界中の地震を過度に恐れるよりも、日本で暮らす以上は、いつ起きても対応できる準備をしておく方が安心につながるでしょう。
7月5日の予言より重要な防災対策
「7月5日に何か起きるかもしれない。」
そんな投稿を見ると、どうしても落ち着かない気持ちになります。
ただ、本当に大切なのは特定の日だけを警戒することではなく、いつ起きても対応できる状態をつくっておくことです。
日本は世界でも有数の地震大国です。
7月5日ではなくても、来週かもしれませんし、数年後かもしれません。
だからこそ、「予言が当たるか外れるか」ではなく、「地震が起きたときに困らない準備」を優先したいですね。
システムエンジニアの現場でも、「障害は起きないように祈る」のではなく、「起きてもすぐ復旧できる仕組み」を作ります。
防災もまったく同じ考え方です。
完璧に未来を予測することはできません。
だからこそ、備えておく価値があります。
ここからは、今日からできる防災対策を紹介します。
日頃から備えておきたい防災対策
大掛かりな準備をイメージする人もいますが、防災は小さなことから始められます。
例えば次のような内容です。
| 防災対策 | チェックポイント |
|---|---|
| 飲料水 | 1人3日分以上を目安に備蓄 |
| 非常食 | 賞味期限を定期的に確認 |
| モバイルバッテリー | 常に充電しておく |
| 懐中電灯 | 電池切れを確認 |
| 簡易トイレ | 家族人数分を準備 |
| 家具固定 | 転倒防止器具を設置 |
| ハザードマップ | 避難場所を家族で共有 |
どれも特別なことではありません。
それでも、実際に地震が起きたときの安心感は大きく変わります。
自宅の備蓄を見直してみると、「水は十分だけど乾電池が切れていた」「非常食の賞味期限が過ぎていた」ということも珍しくありません。
以前、自宅の防災用品を点検したところ、LEDライトはあるのに電池が液漏れして使えない状態でした。
準備したつもりでも、定期的に確認しないと意味がないと実感した出来事です。
半年に一度くらいは点検日を決めておくと安心ですよ。
次は、SNSとの付き合い方について考えてみます。
SNS・TikTokの情報を見極めるポイント
災害が話題になると、SNSには膨大な情報が流れてきます。
役立つ情報もありますが、その中には憶測やデマも少なくありません。
情報を見るときは、次の3つを意識するだけでも判断しやすくなります。
- 情報源は公的機関か
- 引用元が明記されているか
- 感情をあおる表現ばかりになっていないか
特にTikTokやショート動画は、数十秒で興味を引くことが目的です。
そのため、
「あと3日で日本終了」
「専門家が警告」
「絶対に見てください」
といった刺激的なタイトルが付きやすい傾向があります。
もちろん、すべてが間違いというわけではありません。
ただ、短い動画だけでは背景まで伝えきれないことも多くあります。
仕事でも「エラーが出ています」という一文だけでは原因は分かりません。
ログを確認し、前後の流れを調べて初めて原因にたどり着きます。
情報も同じです。
見出しだけで判断せず、できれば一次情報まで確認する習慣を持ちたいですね。
最後に、この騒動から感じたことをまとめます。
不安なときこそ信頼できる情報を確認しよう
今回の「7月5日地震説」や「1年ズレ説」は、多くの人が災害に関心を持つきっかけになりました。
その意味では、防災について考える機会になったことは決して悪いことではありません。
一方で、「朝4時18分」「必ず7月5日に起きる」といった情報には、現時点で科学的な根拠は確認されていません。
気象庁も繰り返し説明しているように、地震の日時や場所を正確に予知する技術は確立されていないのが現状です。
だからこそ、不安な気持ちにつけ込むような情報には冷静に向き合いたいですね。
40代になると、阪神・淡路大震災、東日本大震災、熊本地震など、さまざまな災害を経験してきました。
振り返ると、本当に役立ったのは「予言」ではなく、日頃から準備していた人たちの行動でした。
情報があふれる時代だからこそ、最後に頼りになるのは、気象庁や自治体など信頼できる情報です。
7月5日に何も起きなければ、それが一番です。
そして、もし別の日に地震が起きたとしても、「備えていて良かった」と思える準備を続けていきたいですね。
コメント